女性にとって仕事と出産、現状まで仕事と育児の両立についてご紹介。

既婚女性の仕事と家庭のバランス

女性にとってはどちらも大事

先に見てきたように、女性にとって仕事は自分自身を成り立たせる上で、精神的にも金銭的にも重要なものです。そして、同時に結婚、家庭というものは、人生にとって中心となる大切な存在といえます。
仕事がどれだけ充実していても、女性は心の片隅に「結婚、出産、家庭」というキーワードを抱きつづけるものですし、逆に家庭に入って家事・育児をしていても、女性が社会で活躍する現代にあっては、家で家事・育児をするだけではない自分自身の可能性を追求したくなるものではないでしょうか。
どちらかでがんばっていくのもすばらしいことですが、二つを持っているから、それぞれのよさをもう一方に生かせるということもあります。
家庭があるから仕事をがんばれる。仕事と言う場で自分が活躍できるから、帰る家のありがたさをわかる。仕事も家庭も、どちらも重要で、どちらだけに比重が偏っては、このバランスはうまくいきませんし、バランスがよければ、通常以上の幸せや充実を感じることができる、女性にとって仕事と家庭とは、そういう相互作用しあう存在なのです。

まだまだ足りない、既婚女性の支援策

女性の社会進出が進んでいるとはいえ、既婚女性が職場で感じるストレスや問題がまったくなくなったというわけではありません。
たとえば、既婚女性は、既婚男性と同じ立場として見られているかと考えた場合、なかなかそうは行きません。既婚男性は、家庭を理由に給与や賞与が気持ちおおくなるということもありますし、既婚女性はいつ妊娠して仕事から離れるかわからないという理由から、責任あるポジションをさけられることもなくはありません。
理解のある職場も増えていますが、実際に既婚後の女性のさまざまな変化を支援する策というのは、欧米などに比べても、まだまだと言うのが現状といえます。
女性はライフスタイルに仕事が影響を受けやすいのも確かですので、行政、企業など幅広くこの問題に理解を持って、より女性が活躍できる社会を作っていくが必要とされているのです。

妊娠・出産で退職する女性たち（厚生労働省調査）

厚生労働省の調査によると、女性の退職理由の中でも「妊娠・出産」が理由の人のうち、「育児に専念するため」と答えた人が正社員で３５％近くいました。次いで「勤務時間の問題」をあげた人が２６％程度、両立支援が不十分が２１％程度いました。さらに会社側から退職を勧められた人が１４％近くいました。
このことから、勤務時間に無理がなく、支援制度などがあった場合、仕事をやめなかったかもしれない人が６１％もいたということになります。
企業が女性のライフスタイルの変化を理解し、支援する体制が必要とされているのです。