結婚とお金についての問題・貯蓄計画について考え方をご紹介

結婚相手とお金をどう稼ぐか！

二人の生活－収入と支出を考える

平成24年の厚生労働省「人口動態統計（確定数）の概況」によると、平均初婚年齢　男性：30.8歳、女性：29.2歳　となっています。その背景には、女性の社会進出、男性の非正規社員の増加があるかもしれません。平均初婚年齢が高くても、意外と貯金が少ないということも実際あります。
共働きしていれば、入ってくる金額は約2倍ですが、出ていく生活費はいったいどの位なんでしょうか？平均初婚年齢をもとに調べましたので、参考にしてみてくださいね。

《世帯主の年齢が30～34歳の世帯の平均支出》
〇食料費 54,450円　　　 〇住居費 32,706円　　　　　 〇光熱・水道費 18,203円　　　 〇保健医療費 9,376円
〇教養娯楽費 24,542円　 〇家具・家事用品費 8,847円　〇その他(交際費等) 47,115円　 〇被服及び履物費 12,045円
〇交通・通信費 52,465円 〇税・社会保険料等 72,781円　　　　　　　【平成24年総務省「家計調査年報」より引用】

ただ「ここだけはこだわりたい」などあると、とても厄介です。夫婦でちゃんと話し合って、支出を抑えられるところは抑えておきましょう！

二人の生活とお金の話

大事なパートナーと結婚の話はいっぱいするけど、お金の話はなかなか進みませんよね。相手のお金の価値観と自分のお金の価値観が違っていると、あとあと大変です。二人の生活を始める前にきちんと確認しておくことが大切と言えます。共働きを希望なら、どちらがどの位生活費は払うのか。多くの耳にするのは住居費や光熱費などやや大きめの支出は男性、料理を作ることが多い女性は食料費をっていう形、男性・女性半々っていう家庭もありますね。いったいどのパターンが1番いいのでしょうか？私のオススメは、＂共同財布・口座を作ってやりくりする＂ことをオススメします。急にお金が必要になった時にも便利ですし、把握もしやすいです。そして、できるだけ自分（女性側）が主導権を握れるのが理想ですね！

家族が増えた時の備えはどうなる？

家族が増えるということは・・・とても幸せなことですよね。そのための備えは必要不可欠。お腹に赤ちゃんができてからではなく、前持って備えておきましょう。では出産に関する費用を詳しくご紹介したいと思います。
出産費用として必要な額は、一般的に50万～100万と言われています。選ぶ産院や地方によっても異なると思いますが、大きなお金が必要です。必要な費用として、健診費用（1回約1万で、10回ほど）、出産費用（30～100万）、マタニティ用品購入、出産準備用品、赤ちゃん用品の購入があげられます。でも、公的な補助制度もありますので、自分の住んでる自治体はどうなのかしっかり調べておくことも必要ですよ。ちなみに私が住んでる千葉県では、14回分の健診費用の補助、出産育児一時金として42万円が支給されます。勤めている会社の福利厚生も同時にチェックしてみてくださいね。産休・育休の制度が整った会社なら、産後も少し安心かもしれません。
念のため、自分が働けなくなることも念頭におき、秘密の貯金をしておくのもオススメです。
きちんと備えておけば、妊婦生活も安心して過ごせると思います。